年収900万円の手取りはいくら?

額面年収900万円の会社員の手取り額を、社会保険料・所得税・住民税を差し引いて概算しました。

手取り額(年間)約661.2万円月換算 約55.1万円 ・ 手取り率 73.5%
健康保険料445,500円
厚生年金保険料713,700円
雇用保険料45,000円
子ども・子育て支援金10,350円
所得税(復興特別所得税込み)628,425円
住民税545,500円

額面との差2,388,475円は何に消えているか

額面900万円と手取り約661.2万円の差は2,388,475円です。その内訳は、社会保険料が1,214,550円(51%)、税金が1,173,925円(49%)。いちばん大きいのは厚生年金保険料の713,700円で、引かれる額全体の30%を占めます。

社会保険料は税金ではありません。健康保険料は医療費の自己負担が原則3割で済むことの、厚生年金保険料は将来の老齢年金と障害・遺族年金の、雇用保険料は失業給付や育児休業給付の元になります。同じ「引かれるお金」でも、税金とは戻ってくる形が違います。

住民税545,500円には注意点があります。住民税は前年の所得に対してかかるため、実際に給与から引かれるのは翌年6月からです。就職して1年目の年や、年収が大きく変わった翌年は、この金額と手元の実感がずれます。

厚生年金保険料はこれ以上増えません

厚生年金の計算に使う標準報酬月額は65万円(第32等級)が上限で、年収に直すと780万円です。年収900万円はこれを超えているので、ここから年収が上がっても厚生年金保険料は713,700円のまま変わりません。将来受け取る年金額も、この上限を超える部分は増えないということでもあります。健康保険料のほうは年収1,668万円まで増え続けます。

ここから10万円昇給すると、手取りは約65,840円増えます

額面が年収900万円から910万円に上がったとき、手取りで増えるのは約65,840円です。増えた10万円のうち34,160円(34%)は社会保険料と税金に回り、 手元に残るのは66%です。いま所得税の税率は20%の区分にあり、これに住民税10%と社会保険料が重なります。

手取り率は73.5%です。給与所得控除が頭打ちになっているため、この率は年収が上がるほど下がっていきます。

条件が変わると、年収900万円の手取りはこう変わります

このページの金額は40歳未満・扶養なしで計算しています。条件が変わったときの差額は次のとおりです。

40歳以上65歳未満約656.1万円-50,693円
介護保険料が上乗せされます
扶養家族が1人約672.2万円+110,596円
所得税・住民税の扶養控除が増えます
扶養家族が2人約683.3万円+221,192円
同じ控除が2人ぶん増えます

計算の前提条件

40歳未満(介護保険料なし)・扶養家族なし・賞与を含む額面年収として計算しています。健康保険料率は協会けんぽ全国平均、所得税・住民税は速算表に基づく概算です。40歳以上の方や扶養家族がいる方、お住まいの自治体・加入する健康保険組合によって実際の金額は変わります。

ご自身の条件に合わせた金額は、手取り計算ツールで年齢・扶養人数を入力して確認できます。

前後の年収と並べて見る

同じ前提(40歳未満・扶養なし)で計算した、近い年収の手取りです。額面の差がそのまま手取りの差にはならないことが分かります。

額面年収手取り(年間)手取り率
880万円約648万円73.6%
890万円約654.6万円73.5%
900万円(このページ)約661.2万円73.5%
910万円約667.7万円73.4%
920万円約674.3万円73.3%

月・日・時間で割るといくらか

年収900万円の手取り約661.2万円を、 月・日・時間に割り直すと次のようになります。日と時間は1日8時間・月20日・ 年1,920時間で機械的に割った目安で、実際の所定労働時間は会社ごとに違います。

1か月あたり550,960円
1日あたり27,548円
1時間あたり3,444円

ボーナスを含む額面から計算しているため、賞与のある人の毎月の手取りはこの月額より少なくなります。

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